メイヤー・インターナショナル

名称

メイヤー・インターナショナル Meyer International Ltd
Bangkok Office
Meyer International Ltd
399, Interchange 21 Building, 23rd Fl., Unit 3, Sukhumvit Road,
Klongtoey-Nua,Wattana, Bangkok 10110 THAILAND
TEL
+66-(0)2-611-2561-3   /   +81-(0)50-5539-1501
FAX
+66-(0)2-611-2564
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Bangkok Office 営業時間

 

 平日 午前8時30分~17時30分(日本時間午前10時半~19時半)土日、祝日(タイ国)は休業ですタイ国の祝日はリンクをご参照下さい。


ホールディング会社


Asia Wealth Group Holdings Ltd
 英国ロンドンISDX証券取引所上場

Singapore Office
c/o Asia Wealth Group Pte Ltd
6 Temasek Boulevard
Suntec Tower Four 29th Floor
Singapore 038986

グループ会社

RAY Alliance Financial Advisers Pte Ltd

1100 Lower Delta Road, #02-03, EPL Building
Singapore 169306
Interchange

メイヤー・インターナショナルとファイナンシャルプラニングの流れ

ファイナンシャルプラニングは商品ではありません。ファイナンシャルプラニングとは様々な状況のお客様の資産を守るため、そしてお客様の資産運用目標を達成するための流れのことです。

将来のために資産運用をお考えの方、もう一段階上の資産運用方法をお探しの方、そして財政面での独立をお考えの方など、様々なお客様がファイナンシャルプランニングによってより良い資産運用を実現することが可能です。

ファ イナンシャルプラニングは個人的な価値観や投資目的を明確化することから始まります。その後、お客様の現在状況を集約した情報を分析し、弊社からのお薦め のライフプランをいくつかご紹介致します。弊社のお薦めのライフプランは世界中から収集した情報を解析し、その結果を基に最適なプランを提供致しておりま すのでお客様一人ひとりに見合った的確なライフプランをご紹介できるのです。

次にお客様と話し合いながらどちらのライフプランが最適かを決 定致します。また、弊社はライフプランのご紹介だけではなく、お客様がすでに選ばれたライフプランの実行もお手伝いしております。なぜならお客様の資産状 況は常に変化してゆくものだからです。定期的にライフプランを見直し、再確認することはお客様の資産目標を達成するためには不可欠です。また、定期的な見 直しをすることによってお客様の資産目標への過程を知ることも出来ます。

メイヤー・インターナショナルは6つのステップを踏んで資産計画をご提案しております。

  1. データ収集と商品査定
  2. お客様の資産運用目的の明確化
  3. お客様がそれぞれ抱えておられる財政上の問題を明確化
  4. 1-3の情報をまとめたファイナンシャルプラニングのご提案と決定
  5. プラン実行にあたっての補佐
  6. 定期的な資産計画の見直しとアップデート

会 社経営者の方、またすでに退職された方などそれぞれ異なる状況のお客様がいらっしゃいますが、基本的に必要になるファイナンシャルプラニングの要素は同じ です。しかしながらそれぞれのお客様の財政面の問題は様々ですので、それを解決するための独自のファイナンシャルプラニングが必要になってきます。

子 供の教育費にはどのくらいの資金が必要なのか? 安定した老後を過ごすためにはどのくらいの資金が必要になるのか? 将来的に起こり得る税金改定やインフレーションを含めて税金対策はどのようにすればよいのか? 将来への資産目標にむけてどのくらいのリスクを負えば良いのか?

これらはたくさんの人々が考える代表的な質問の例です。しかし将来に備えた確実なファイナンシャルプラニングをすることによってこれらすべての疑問を解決することが可能です。

メ イヤー・インターナショナルはお客様がファイナンシャルプラニングを考える際のひとつの鍵になることを目指しております。私共は常にお客様を第一に考え、 そしていかなるご要望にもお答えできるよう日々努力しております。お客様の資産目的を達成することが私達の何よりの喜びであり、また究極の目標でもありま す。

メイヤーインターナショナルは、日本に居住している個人・法人を相手方として、またはこれのために、投資の勧誘、助言または運用等の金融商品取引に関する業務を行っていません。